Webメディアの広告価値を調べる「M-VALUE DIGITAL（デジタル広告効果測定調査）」実施について

2023/02/02

小学館は『美的GRAND Web』『Oggi.jp』『＠DIME』が調査対象

小学館は『美的GRAND Web』『Oggi.jp』『＠DIME』が調査対象

一般社団法人日本雑誌協会と一般社団法人日本雑誌広告協会が、株式会社ビデオリサーチの協力のもとデジタル広告効果測定調査「「M-VALUE DIGITAL」を実施しました。小学館はWebメディア『美的GRAND Web』『Oggi.jp』『＠DIME』が協力しています。

今回の調査は、雑誌由来コンテンツについて「Webメディアの中での価値」を相対的に検証する方向で実施。調査を実施するにあたって、各広告主様に広告キャンペーンの計画を開示いただき、そのメディアプランをもとに調査内容が組み立てられています。

以下、「M-VALUE DIGITAL」の調査概要をご紹介します。なお調査結果については、2023年3月末を目標に調査レポート等で公開されるほか、詳細データはセミナー等の様々なメディア研究の場で活用される予定です。本調査が基軸となり、今後も出版社が手掛けるデジタルメディアビジネスの信頼性や価値の向上が図られ、データに基づくプランニングや取引の活性化がなされることが期待されています。

雑誌広告効果測定調査M-VALUEのデジタル版

一般社団法人日本雑誌協会と一般社団法人日本雑誌広告協会の両協会では「雑誌広告効果測定調査M-VALUE」を2013年10月の第1回調査から2019年の第6回調査まで実施しており、その後、従来の「雑誌広告調査」から「本誌＋デジタル広告調査」への転換を図るため、調査アウトラインの再設計に着手し、2020年11月から2021年3月にかけて、「新M-VALUEプレ調査」として、各出版社の本誌とWebメディア（計10ビークル）を対象に調査手法の開発と実査を行っています。

その結果をもとにワーキンググループにて検討を重ね、正式に「M-VALUE DIGITAL」としてスタート。2022年8月から2023年1月にかけて調査が実施されました。

「M-VALUE DIGITAL」調査は、両協会が主体となり、広告会社3社（電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、ADKマーケティング・ソリューションズ）、ビデオリサーチ、そして、日本アドバタイザーズ協会の協力の下で、各出版社がエントリーする共同調査として進められています。

M-VALUE DIGITAL調査の背景

M-VALUEプロジェクトが調査スキームの再構築を始めた背景には、時代の変化に伴い、雑誌メディアが単体の広告効果だけでなく、そのメディアブランドとコンテンツ価値が、Web・モバイル・SNS・電子雑誌などに転換されたとしても広告効果として反映されるのか、雑誌読者をコアにしてどれだけ拡がっていくのかを求められるようになったことがあります。

本プロジェクトでは、広告主、広告会社、出版社がその垣根を越えて討議を重ね、以下の内容に基づき実施されました。

「M-VALUE DIGITAL」は雑誌由来のメディアブランドと、コンテンツのデジタル領域における価値可視化を目的とする。
広告主様のデジタルキャンペーンにおける企画広告（媒体社とのタイアップコンテンツ）を相対評価することで各出版社Webメディアの有意性を検証する。
出版社Webメディアは「公募によるリアル読者」を対象者とし、一般Webメディアは「調査パネルにおける当該サイト閲読者」より回答を得る方式。調査内容は主に「アンケート」と「Cookie連携による読者プロフィール分析」。