紙・WEB・動画制作と幅広いジャンルを総合力で形にしていきます。 『ライフスタイル・ブランドスタジオ』福田葉子編集長インタビュー

2025/08/01

何かしらの情報を届けたい、とお思いのクライアントすべてがお客様です

福田葉子編集長は1993年に小学館入社。『プチセブン』、『CanCam』、『Domani』の編集、『AneCan』編集長、WEBメディアやECサイトを経て、『Domani』編集長に。その後、コンテンツビジネス室に異動し、受託制作の編集をスタート。

雑誌で培ったスキルを取り入れたハイクオリティの受託制作

「2020年に30年近く在籍した第一ブランドメディア局(旧・女性メディア局)から現在の部署に異動しました。女子校から男子校に転校したような衝撃ではありましたが、受託制作自体の仕事は女性メディア局時代からスタートしています。編集者が発信し責任をとる一般誌と、最終決定権も責任もクライアントにある受託制作の仕事は全く異なるものです。でも、こんなにも感謝される編集人生はあっただろうか? と思うぐらい、クライアントに信頼され頼られる喜びを常々感じながら制作を手掛けています」

「輸入車ディーラー・ヤナセの広報誌『YANASE LIFE』の受託制作は6年目になります。顧客へ配布する冊子なので部数に大きな変化はありませんが、最初の数年でアンケートの回答数が5倍に増えたことが評価されました。そこでテコ入れしたのは、まずプレゼント企画。顧客自身が買わないけれど〝欲しいもの〟を提供させていただきました」

「ラグジュアリーブランド、コスメ、ファッションはもちろんですが、『AneCan』時代はモールブランドとのお付き合いもありました。この経験から、百貨店からドラッグストアまで精通しています。単純に商品を掲載するのではなく、編集記事としてプレゼント企画のページを制作するため、提供側にも喜んでいただけますし、読者のレスポンスもよく、いい形で企画がまわっていると思います」

「例えば、アンケートの〝クルマで行きたい場所1位〟ではなく、〝その次に行きたいところ〟を取り上げる。第二特集では〝ハンドルを握ってない時になにをする?〟といった特集記事を手掛けました。また、買い物の決定権がある〝女性目線〟も考慮して作っています」

「国立開発研究法人・NICT(情報通信研究機構)の20周年冊子を受託制作しましたが、量子物理学や電磁波、サイバーセキュリティなど理系の専門的分野で、初めて編集する内容でした。これまで触れてきたことのなかった世界でしたが、全国の研究拠点取材にすべて立ち合い、機構の『専門外、文系の方にも分かるように』というオーダーにはしっかり応えられたと思います」

「打ち合わせでコンテンツ内容と方向性を決め、スケジュールを出して制作に入る流れです。タイアップと異なるのは、タイアップが基本そのメディアに合わせた効果的な記事制作であるのに対し、受託制作はクライアントのメディアであるため、ゼロベースからその意向や目的を確認、共有し、制作していくところですね」

メディア制作に必要なあらゆる人脈と撮影設備が整った制作体制

「紙・WEBともにデザイナー、ライター、記者、カメラマン、ヘアメイク、スタイリストはもちろんのこと、作家、料理研究家、イラストレーター、モデルやタレント、医療関係者や専門家、研究者など、ファクトチェックや知見が必要な人脈も豊富です。読者やユーザーの立場からの発想ができ、『読まれるメディア』『読ませるメディア』を編集制作するノウハウには自信があります」

「小学館のグループ会社では映像制作に強い会社が複数あり、外部の映像制作会社とのコネクションも豊富にあります。そのうちのひとつ、動画専門スタジオの関連会社・エイトリンクスは単なる貸しスタジオではなく、スタッフも付くのがポイントで、ニュースからお部屋風まで様々なスタジオがあるので、受託制作をお受けしたものはこちらで動画編集や配信ができます。クライアントが独自でお使いになりたい場合は〝関係者割引〟もあります」

「意外と喜ばれるのが、校正や翻訳、統一表記です。校閲は社内AIシステムや社外のベテラン校閲会社を活用し、翻訳も社内のAI翻訳システムからネイティブチェックまで幅広く対応しています。メディアでは当たり前の〝メディアごとの表記ルール〟は、策定とその統一チェックも提案させていただいています」

「主なテーマは、『読まれるメディアの作り方』、『社内報やリリースを読んでもらうには』、『ジェンダー表現について』などです。企画の立て方、アンケートの読み取り方など編集スキルも併せて話したり、ジェンダーに関しては、私が『失敗しないためのジェンダー表現ガイドブック』(2022年発行)の編集を担当したので、著者の新聞労連チームに同行したり、私単独だったり。毎月どこかで講演をしていますが、最近は地方自治体からのお話も増えてきています。何かしらの情報を届けたい、とお思いのクライアントすべてがお客様ですね」

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